子育ての費用は総額でいくらぐらいかかる？
子供を1人育てるにはお金はいくら必要なのでしょうか？ 多くの人が不安に思うことの1つでしょう。
子育て費用は総額で〇千万円かかる、などといった記事を目にすると、その数字が独り歩きをする傾向があります。不安に思ってしまうあまり、子供を持つこと自体を諦めてしまう人もいるでしょう。
ここで気を付けなくてはいけないのは、それらの数字はあくまで平均値だということです。よくよく考えてみればわかると思いますが、子育てというものには平均値はあまり意味をなしません。
何故なら子供は1人1人違うからです。かかる費用も1人1人違ってきます。そう言ってしまうと身も蓋もありませんが、実際に子供を育てた経験のある人なら深く頷いてくれると思います。
本当に必要なものが何かは人によって違う
子育ての費用は大きく分けて２つあります。１つは養育費、もう１つは教育費です。「養育費」は1人の未成熟な人間が生活するのに必要な食費、生活用品費、医療費などです。「教育費」は学校や勉強にかかる費用ですが、スポーツや芸術など学校教育以外のものも含まれます。
生存するのに最低限必要なのは養育費かもしれませんが、それはどんな家庭でも同じとは限りません。わかりやすい例で言えば、健康な子供と不幸にも持病を持って生まれてきた子供では医療費に格段の違いが生じます。子供1人1人に勉強部屋を与えたいから今より広い家に住むという決断をすれば、それにかかる住居費も養育費に含めて考えなくてはいけません。
教育費を見ても同じことが言えます。一般的には公立なら私立より学費が安いということはありますが、それ以外の塾や習い事にかかる費用は千差万別です。親がより多くお金をかけた方が子供に有利に働くという一面は確かにあります。東大の保護者が日本で一番平均年収が高いことは有名です。
コントロール出来るものと出来ないもの
子育てには長い年月がかかります。義務教育を終了したら子育ても終了、という考え方もありますし、大学を卒業するまで、就職するまで、結婚するまで、とどんどん自分の子育て期間を延ばしていく人もいます。
それだけの長い間ですから、世の中の様々な状況が現在とずっと同じわけというわけにはいきません。学費は将来今より急騰しているかもしれません。逆に高校や大学教育が無償化されているかもしれません。
ほんの10年ぐらい前なら、中高生に携帯電話代はかからなかったもしれませんが、今ではそうはいかないでしょう。
貨幣価値にしても同じことが言えます。インフレになるかもしれませんし、デフレになるかもしれません。現在の100万円が20年後にも同じ価値を持つことは考えられません。
前述の「子育て費用は総額で〇千万円かかる」という類の話はあくまで現時点での試算ですので、その数字には将来のことを予測する上であまり意味がないのです。
まとめ
子供を育てるのにはお金が必要になることは間違いありませんが、それがどの程度になるかは予想できない。あまり役に立つ結論ではなくて申し訳ありませんが、１つだけ良い側面もあります。
子供は一気に成長するわけではありませんので、そのための資金準備にも時間的な余裕があるということです。預金でも投資信託でも、世の中には色々な資産形成の方法があります。
いくら必要になるから、とあやふやな予測から逆算するより、今の生活からどれだけの割合で子育て費用準備に回すことが出来るか、を検討する方が良策ではないでしょうか。